専門医と充実した
治療設備による

交通事故が起きた場合、たとえその時点で症状がなくても、必ず警察に報告し、事故証明を取得してください。

これにより、事故は「人身事故」として扱われ、自動車保険（任意または自賠責保険）からの各種請求が可能になります。加害者であれ被害者であれ、警察への報告が必要です。小さな怪我でも、事故があったらすぐに警察に連絡しましょう。

後に長期治療が必要になったり症状が残ったりする場合は、警察署に診断書を提出して後遺症の診断を受けることができます。

また、交通事故（自動車やバイクなど）で加害者の保険を使うには、まず警察への届け出が必要です。警察が来たら、事故の状況を説明し、「交通事故証明書」の発行を求めてください。

交通事故が起きた場合、相手方（被害者または加害者）の

を記録しておくことが大切です。

事故の状況がわかるように、現場や車両の写真を撮影し、ドライブレコーダーのデータも保存しておくと役立ちます。

時間が経つと記憶は曖昧になることがあり、加害者が供述を変える可能性もあるため、事故の詳細を記録することは特に重要です。

交通事故の目撃者がいた場合、その人の証言をメモし、氏名と連絡先を聞いておきましょう。

事故当事者だけでは、事故の状況を正確に思い出すのが難しいことが多いです。必要に応じて、これらの目撃者に後で証人として協力してもらうよう依頼することも大切です。

交通事故の現場を記録する際に重要なのは、以下の二つの点です。

事故後、相手側の保険会社の情報を確認し、連絡を取りましょう。今後の対応についての指示を求めてください。

通院する予定の病院や薬局の名前と電話番号を保険会社に伝えておきます（例: 「○○病院で受診予定です」）。

その後、保険会社から病院に治療の依頼が行われます。これにより、治療費は保険会社が負担し、患者は費用の心配なく治療に専念できます。

交通事故の後は、できるだけ早く病院での初診を予約し、受診してください。事故後すぐに受診することが重要で、時間が経つと症状と事故の因果関係が認められなくなる可能性があります。

交通事故治療専門クリニックには整形外科がないものの、整骨院などでは行えないレントゲン撮影も含めて交通事故後の診察ができます。また、外部医療機関との連携も速やかにできるため、事故後の診察におすすめです。さらに、高周波の治療もできるため、交通事故後の診察に最適です。症状が悪化すると治療に時間がかかることが多いため、目立った痛みやケガがなくても早めにクリニックを受診しましょう。

他の医療機関を受診した後に当クリニックを受診する場合は、紹介状と検査結果を持参してください。保険会社にクリニック受診の連絡をしてから来院し、保険会社からの連絡がない場合は一部負担金が必要ですが、後日返金される可能性があります。

患者の過失が大きい場合や、事故相手が治療費を支払う場合は窓口負担が生じることがあります。この場合、患者自身が保険会社や事故相手方へ請求することになります。

問診票を記入いただいた後は問診を行います。現在服用されている薬も確認します。ほんの少しでも症状があれば全てお伝えください。

軽い症状でも、申告をせず後々症状が悪化した場合、保険会社対応できない場合がありますので、ほんの少しでも症状があれば全てお伝えください。

経験豊富な担当医が患者様の症状に沿って適切な検査を行い、検査結果をお伝えします治療方針を患者様と共に決めていきます

診断後は警察宛の診断書を作成いたしますので、警察署にご提出ください。これによって交通事故の自動車保険（任意保険・自賠責保険）が適応可能な人身事故として処理されます。

警察へ提出する診断書に記載された日数は暫定的な治療予想期間となりますで、その期間を少しでも過ぎてしまうと、保険会社が治療費の支払いを打ち切りとするということは基本的にはありませんのでご安心ください。

診断書を提出しておくことで、症状が残って長期治療が必要になった場合でも、後遺症診断が可能となります。

交通事故後、骨の異常を調べるためにレントゲン検査を推奨します。これは診断と記録のために重要です。事故による怪我を証明するための診断書も作成します。診断書がないと、事故による怪我であることを証明できない場合があります。

事故による症状は急性期と慢性期に分けられます。治療はこれらの段階に応じて行われ、急性期や痛みが強い場合は、まず痛みを和らげて炎症を抑えることを優先します。その後、医師の指導のもとで運動リハビリテーションや物理療法を組み合わせて治療します。早期にリハビリテーションを開始することで、後遺症のリスクを軽減できます。

交通事故治療専門クリニックでは、痛みの軽減と炎症の抑制、機能回復を目指して患者さんの気持ちに寄り添った治療を行います。事故時に痛みがなくても、後に症状が悪化することがあります。むちうち症の治療は通常6ヶ月以内に終わることが多いですが、1年かかる場合や完治しない例もあります。早期治療開始が重要です。

治療が終了するのは、生活に支障がない状態まで改善した時、又はこれ以上の改善が見られない時です。この場合、患者は完治（治癒）または症状固定と判断されます。もし治療を十分に行っても6ヶ月以上症状が残る場合や、症状の改善が見られなくなった場合は、担当医が後遺症が残ると判断し、後遺障害診断書を作成します。この診断書は後遺障害の等級判定や慰謝料交渉に使用されます。

後遺症診断書は医師のみが作成できます。レントゲンやその他の検査で痛みなどの症状が整形外科医により客観的に記載される必要があります。医師の指示と異なる治療を受けていた場合や、医師がいない施設で治療を受けていた場合、保険会社は治療を医学的に必要と判断せず、後遺障害診断書の発行ができないか、慰謝料が減額される可能性があるため、整骨院、接骨院、鍼灸、整体などでの無断での治療はお勧めしません。

特に骨折や脱臼が診断された場合、整骨院や接骨院で整形外科医の同意なしに治療を受けないようお勧めします。